このところの経済誌は、どれもこれも、2014年はこうなる！的なキャッチのものばかりで、まあ、年が明けたばかりですから、当然といえば当然なのですけれど、しかし、どの経済誌をみてもこれから絶好調！先行き明るし！と声高に叫ぶがごとく掲載しているのは、ここ数年来なかった勢いであります。
もちろん、不動産業界にも大きな大きなBig waveが押し寄せているのは自明なのですが、それが、2006年から2007年ごろのミニバブル時期とはまた違う様相を呈しているのも興味深い。
週刊東洋経済なんか、「不動産動き出す！」なんて見出し付けてますけど、あの・・・ですね、不動産ですから動きません。。。なんて突っ込み入れても、誰も聞く耳持たないくらいに、皆目の色変えて虎視眈々と獲物を狙っているようでございます。
ジワリとした波の始まりはマンション市場の活況からきた。新築だけでなく中古の取引も元気いっぱい。そこへ、オフィスの空室率も平均7.5％（中央・千代田・港・新宿・渋谷）と2009年以来の低水準に反転し、収益ものにも火が付き始め、潮目が変わったことをいち早く感じ取った海外ファンドは、まるで獲物の臭いを嗅ぎつけたかのように、日本に押し寄せている。
大型物流施設が主流の狙い先だったのが、昨年８月には浦安の「シェラトン・グランデ・トーキョーベイ」を米投資ファンド大手が買収。
ティファニー銀座本店ビルも、最終的には孫サン（ソフトバンクのね）が落札したらしいけれど、2番札はアゼルバイジャンの筋。
中東までもが日本に注目してるなんて驚きましたわ。
だって、日本よりも遥かに将来性ある、あちらの国の不動産の方が、よっぽど魅力的とちゃいますか？？
そんだけマネーが溢れてるってことなんでしょうかね？？ ｳﾗﾔﾏｼｲ…
しかし、前回のミニバブルの時と違うのは、高値買い（孫サンは完全な高値買いという噂ですが）のハイリターンを狙っているわけではなく、日本（特に東京）の不動産市場を安定した優良市場とみているところにある。
まだまだ先行き懸念はあるものの、昨年1年間の日本経済は確かに大きく動いた。そして追い打ちを掛けるように五輪開催の決定。
そんな中で超低金利で資金調達ができる日本においては、表面利回りは低くとも実質でみれば安定した優良物件となる。すなわち海外勢は安定した収益狙いで、日本の不動産市場に再び戻ってきたということ。
とすると懸念材料は、今後の金利＆実体経済。
収益ものも、空室率の低下から実際の賃料上昇までこぎ着けないと単に不動産価格の上昇だけでは終わっては、不完全燃焼といいますか、彼らの狙いウチがスコッと肩すかしに遭うようなものであります。
あ、でもパシフィック・センチュリーでダヴィンチがやったようなヤクザなまねは、勘弁願いたいですけどね・・。
消費税増税後も消費は伸びると強気のご意見もありますが、どうも僕（しもべ）のﾜﾀｸｼには、景気回復の恩恵は感じられないのでありますが・・皆々さまにおかれましては、いかがでござりましょうか？？